建築家・建築士の年収・給料・資格・仕事内容・働き方・将来性を解説

建築家・建築士は、建物の設計や工事の管理を行う仕事です。

デザイン性だけでなく、安全性や機能面、耐震性などもしっかり考慮する必要があります。

安心して住める家づくりには欠かせない職業です。

今回は、そんな建築家・建築士の年収や仕事内容、将来性について解説します。



建築家・建築士に必要な資格とは

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建築家・建築士には大きく3つの資格があります。

・一級建築士
・二級建築士
・木造建築士

持っている資格で設計できる建物の大きさ・種類が異なります。

もちろん一級建築士は1番良い資格であり何でも設計できるといっても過言ではない最強の資格になります。

一級建築士
一級建築士は資格の中で最上級です。

なので一級建築士が扱える建物には制限がありません。

要は何でも作れます。

国土交通大臣の免許を受け、何も制限がなく全てのの建築物の設計・工事監理を行うことができます。

二級建築士

都道府県知事の免許を受け、鉄筋コンクリート造、鉄骨造、レンガ造、コンクリートブロック造、無筋コンクリート造、石造の建築物で、延べ面積30㎡を超えるものとなります。

さらに上記以外の構造かつ木造以外の建築物では、延べ面積100㎡を超えるもの、または3階以上のものとなります。

そして木造の建築物では、延べ面積が300㎡を超えるもの、または3階以上のものです。
(高さは13m以下、かつ軒の高さは9m以下)

木造建築士

都道府県知事の免許を受け、木造の建築物に関し、設計、工事監理等の業務を行えます。

木造建築士ができる建造物ですが、

1階から2階建ての木造建築物で、かつのべ床面積が100平方メートル超から300平方メートル以下である建物です。

なので一般的な住宅であれば設計が可能となります。

建築家・建築士の仕事内容

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建築家・建築士は何をするのでしょうか?

設計図を書いている印象がありますよね。

一級建築士、二級建築士、木造建築士の持っている資格に応じてできる事が限られますが、ここでは一般的な建築家・建築士の仕事内容について説明します。

具体内容

建築家・建築士は建築基準法に基づき、建物の設計図を書いて、工事の管理まで行います。

施主のイメージ通りの建物にしながら、建物としての機能・安全性を保証する必要があります。

設計段階の業務

設計段階で建築家・建築士として求められるのは、施主のイメージ通りの建築物を具体的に設計することです。

その建物の立地、材質、デザインなどでも与える印象は大きく変わります。

経験や専門的知識に基づいて、よりイメージに近い建物を設計しつつ、きちんと予算の内に収まるよう、工夫を凝らしていく必要があります。

工事段階の業務

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もちろん工事は一人では行えません。

大工や土木事業者、電気事業者に空調業者など、様々な職種の人が同時に作業を行います。そうした人々を管轄し、細かく指示を出すのも建築家・建築士の仕事です。

立場、年齢、技術力など、あらゆる面が異なっている方々をまとめ、適切な指示を出さなくてはなりません。

そうして進捗を管理するだけではなく、場合によっては設計自体の内容を変更したり、図面に訂正を加えながら業務を進めていくことが求められます。

建築家・建築士としての役割

個人の居宅でも、オフィスビルでも、それぞれの施主がイメージする建物の理想形態というとのがあります。

それをそのまま実現できれば良いのですが、日本には「建築基準法」というルールが存在し、建築に関してさまざまな制限がしかれています。

台風や地震などの自然災害にもしっかり耐えられる強さや、近隣の日当たりを阻害せず日照権を確保できる構造、敷地の面積に対する容積率など、全ての基準を正確に満たす必要があります。

建築家・建築士は、違法建築などの事例をよく学び、皆が快適に過ごせる建物を建築する重い社会的責任があるのです。

建築家・建築士の仕事の流れ

まずは施主から大まかな理想などをヒアリングします。

利便性や実用性とともに、デザインについても構想を練りながら、図面やミニチュアなどを作成し、イメージをビジュアル化していきます。

そうして具体化された理想を、決められた予算内で完成させられるかどうかで、スキルの高い建築家・建築士かどうかがわかると言っても過言ではないでしょう。

それらの内容について何度も打ち合わせを行い、窓のサッシの色や植樹の種類まで細かく内容決定ができたら、いよいよ建築工事が着工します。

実際に工事を行うのは大工などの作業員ですが、建築家・建築士は彼らを監督しつつ、適宜工事内容を修正していきます。



建築家・建築士の働き方

建築家・建築士は毎日どのように働いているのでしょうか。

もちろん個々で働き方は変わると思いますが、今回は一般的な建築家・建築士の雇用形態や勤務時間について説明します。

建築家・建築士の雇用形態

建築家・建築士は大変専門性が高い仕事であるため、アルバイトや非常勤はほとんどありません。

フルタイムで働く正社員か、自分の事務所を持つ経営者が大半です。

それ以外の形態で働くケースとしては、建築事務所で経験を積みながら、建築家・建築士の資格取得を目指して、正社員以外の雇用形態で働いていることもあります。

建築業界は近年活況であるため、募集は多くありますが、長い労働時間や過酷な労働環境から、成り手は十分ではありません。

そのため、建設会社は一般的に正社員採用に積極的であり、建築士資格や経験の有無は、年齢が若く20代であれば問わないという会社も増えています。

ただ、ゼネコンや大手事務所などは二級建築士資格が必須であるため、就職先によって難易度は大きく異なります。

休日、勤務時間はどれくらい?

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基本的には平日の9:00~18:00が勤務時間となることが多いですが、プロジェクトや顧客によって違いは出てきます。

お客様の都合に合わせる必要があるためです。

また、それに合わせて、設計図を作成したり、工事現場に赴いて工事を管理したりする必要もあるので、どうしても勤務時間は不規則になってしまいがちです。

休日も基本的には土日とされていることが多いですが、勤務先や仕事のクライアントによって異なります。

ハウスメーカーのように、ファミリー層をターゲットにしている場合はやはり土日の出勤が必要です。

有給や育休の制度は、大手事務所なとでは整っていることが多いですが、小規模な事務所はそこまでの整備ができていないこともよくあります。

建築家・建築士の給与

キャリアや経験、保有資格によって給与には差があります。

建築家・建築士は専門的な職業なので、給与水準は高めであり、厚生労働省の令和元年の調査によれば平均年収は48.6歳で703万円となっております。

二級建築士は平均年収約450万円~550万円、一級建築士は約600万円~700万円ほどになると言われています。

スーパーゼネコンと呼ばれる大きな建設会社では、役職者になると年収約1000万円にもなるようです。

独立した場合の年収は?

建築士はある程度のキャリアを積むと、独立して自分の事務所を設立する人もいます。

その場合、案件ごとの報酬は自らが設定できるため、収入は自分次第ということになります。

建築家・建築士としての能力、知識や経験はもちろんですが、建築家・建築士として先を見据えて行動することができることも、収入アップには重要な要素です。

有名な建築家・建築士となり、大型のプロジェクトに携わるようになれば、年収1000万越えも夢ではありません。



建築家・建築士の将来性

たくさん勉強して苦労して資格を取ったとしても明るい未来がなければ頑張る気にもなりませんよね。

ここからは今後の建築家・建築士の将来性について案内します。

今後の需要は?

国内の人口減少に伴って、建築家・建築士の需要は漸減傾向にあります。建築家・建築士を目指す人の多くは一級建築士を目標としていますが、その受験者数は年々減っていっており、ピークであった1999年に比べると、当時の半分程度まで落ち込んでいます。

背景としては、そもそも一級建築士の資格取得には実務経験が求められるにもかかわらず、激務すぎてなかなか資格勉強の時間が取れない点があるようです。

そうした情勢下で、努力して一級建築士になることができれば、むしろ寡占状態となるため安定して仕事を受注できるチャンスがやってくるでしょう。

建築家・建築士の就職先・活躍の場

建築家・建築士として代表的な就職先は、建築設計事務所やハウスメーカーなどです。

これ以外だと、インテリアメーカーや外食企業の店舗企画部なども有力な就職先として挙げることができます。

勤務先が異なると携わる仕事や求められるスキルなども異なってくるため、自分のキャリアプランやどういった種類の仕事につきたいかによって、慎重に就職先も検討する必要があります。

さいごに

建築家・建築士の年収・給料・資格・仕事内容・働き方・将来性を解説

いかがでしょうか?

建築家・建築士は平均年収の高い職種ではありますが、その労働環境は厳しいことが多く、資格試験に合格するのも大変難しいです。

ただし建物という大きな目標を、取引先や施主とともに完成に導くとてもやりがいのある仕事と言えるでしょう。

時代の流れを捉える感性があり、自己研鑽を重ねることができれば、安定した収入とやりがいのある仕事を両立することも不可能ではありません。

熱意のある方は是非チャレンジしてみてください。

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